2016年01月
昨夜は、サッカーの日韓戦を見ていましたが、2点取られたところでもうダメだと、床に就きました。
今日は、ひさしぶりにCANON EOS-1Vにモノクロフィルムを詰めて、牧志公設市場周辺を散策してきました。
お出かけから帰ってくると、ヤフーオークションで落札した商品が届いていました。
↓
パナソニックのミラーレス一眼。
旅行とかでは、このサイズが便利です。
で、今となっては周辺機器も中古が安く手に入ります。
両方装着するとこんな感じ↓
数日前から、嘉手納基地に多くの外来機が飛来し暫定配備されているようで、昨日はお休みをいただき、嘉手納基地を見に行ってきました。
辺野古を含めた基地問題・・・。
沖縄で数年暮らして思います。
やはり内地にいた時と、今とでは、基地問題の感覚が大きく違うって・・・。
こればっかりは住んでみないとわからないと思います・・・ 。
飛行機の写真を沢山撮ってきました。
日の丸の旗、 アメリカの戦闘機、 ・・・
= 嘉手納基地 =
嘉手納飛行場(かでなひこうじょう、Kadena airfield)は、沖縄県中頭郡嘉手納町・沖縄市・中頭郡北谷町にまたがるアメリカ空軍の空軍基地。
在日アメリカ空軍(第5空軍)の管轄下にある。嘉手納空軍基地(かでなくうぐんきち、Kadena Air Base=米軍内での正式な呼称)、アメリカ空軍嘉手納基地(アメリカくうぐんかでなきち)、あるいは単に嘉手納基地(かでなきち)と呼ばれることが多いが、日本の公的資料では「嘉手納飛行場」と呼称されている。
総面積は約19.95km²。3,700mの滑走路2本を有し、200機近くの軍用機が常駐する極東最大の空軍基地である。また、在日空軍最大の基地である。
滑走路においては成田国際空港(4,000mと2,500mの2本)や関西国際空港(3,500mと4,000mの2本)と遜色なく、日本最大級の飛行場の一つということになる。面積においても、日本最大の空港である東京国際空港(羽田空港)の約2倍である。かつてはスペースシャトルの緊急着陸地に指定されていた。
<地理>
西側は国道58号をはさんで海に面し、反対の東側(沖縄市)には沖縄自動車道が走っている。
南側は県道23号(通称「国体道路」)沿いに北谷町の民間地域が広がり、北は嘉手納町を県道74号が走る。
南側は県道23号(通称「国体道路」)沿いに北谷町の民間地域が広がり、北は嘉手納町を県道74号が走る。
県道74号沿い(嘉手納町屋良)に「道の駅かでな」および通称「安保の見える丘」があり、滑走路の北東側や戦闘機の駐機場周辺を見渡すことができる。なお、県道74号の周辺は民間地域であるが、そのさらに北側は嘉手納弾薬庫地区となっている。
東京の品川区にほぼ匹敵する面積(東京ドーム約420個分)を、沖縄本島中部に占めている。
嘉手納飛行場が占める土地のうち、9/10は私有地である。このため、年間239億円を超える賃借料が地主に支払われている。
<地元への影響>
嘉手納飛行場は米空軍の専用施設であり、戦闘機をはじめとする多数の軍用機が常駐している。また、軍人・兵士以外にもその家族や、軍の業務に関係する民間企業の従業員など多数の人員が所属しているため、周辺地域に与える影響はきわめて大きい。その概要は次のとおりである。
航空機騒音
離着陸時の飛行コースは、民間地域の上空をも通る。このため、周辺地域では日常的に騒音に悩まされている。騒音軽減を要求する内容の訴訟も提起されている(嘉手納基地爆音訴訟)。
1996年に日米両政府が合意した「航空機騒音規制措置」では午後10時から午前6時までの飛行、地上活動の制限が定められているが、米軍の運用上の必要があれば除外できるとする規定があり、十分な解決策になっていない。
航空機墜落の危険
嘉手納飛行場所属機の、民間人も通常立ち入り可能な地域への墜落事故は、1994年4月4日のF15戦闘機墜落事故がある。件数は少ないとしても、住民の不安を解消するには至っていない。
汚染物質の漏出
2007年5月に、航空機燃料の取り扱い不手際により、約8.7キロリットルの漏出があった。1960年代から1970年代の間、PCBを含む廃油を溜池に投棄していたことも明らかになっている。これらの汚染に関し、日米地位協定の定めにより、日本側の調査権は著しく制限されている。地下水は上水道の水源でもあり、これらの汚染物質による環境汚染が懸念されている。
基地経済
米軍専用施設があることによって、基地周辺整備資金あるいは基地交付金、調整交付金という名目で、国から周辺自治体に補助金が支払われる。また、米軍基地への協力という国策への貢献を政府与党が評価して、振興策が提起されることもある。加えて、通称「軍雇用員」と呼ばれる、米軍が採否を決定し人件費は日本政府が負担する職種がある。これは公務員と同等の待遇であり、失業率の高い沖縄県では安定した就職先の1つとして重視されている。さらに、基地内の土木建築工事の請負や物品の納入販売などの経済活動などもある。数万人の隊員およびその家族、基地職員による消費は、地元経済にとって無視できない規模である。
<引用:ウイキペディア>
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